媒体社のニーズを探り、ネタの提供を行います。
トップとの面談を欠かさず、当社の戦略や将来の方向を理解します。
ここまでできれば、上場会社の広報担当者になれますね。
【広報業務のテクニック】
記事の掲載に当たっては、編集長が最大の権力を持っていますが、ときとして外部の力が働きます。たとえば有力な広告主からの依頼、所属団体からのオファーなど、目に見えない圧力の中で、記事採用の判断がなされています。
1.担当記者の状況を知ること
ネタ集めに苦労していないでしょうか。予定していた原稿が締め切りに間に合わず、スペースが落ちたり、広告キャンセルで誌面が空いたり、時間との戦いで記事を書いている現場では、ときどきこんなチャンスが巡ってきます。
2.記者に使い勝手の良い形の記事として提供します
時間がない中で記事をつくりますから、写真・データ・商品説明、さらには裏取り（事実であることの証明、第三者や公共機関からの承認）の手間を省きます。つまり、どうやって印刷所に入れるか事前に聞いておくのです。写真とテキストの入稿データ形式やフォーマット、メディアの種類（MO・CD-R）、メール添付で送るときのファイル容量とサイズ規制など。
3.広告臭さを排除すること
あくまで担当記者が自分で書いたように、宣伝としての押し付けや、売らんかなの表現は避けます。
4.時事ネタとしての季節感を
夏の記事なら、海・青い空・氷、スイカですね。
5.大ネタとの、かぶりを避けて
「政局転換」「壁の崩壊」などの時局とぶつかると、企業の広報ネタは飛んでしまいます。
6.一工夫はその媒体の味わいをいかして
専門誌の場合は、業界や専門商品の世界を背負っています。好き者が書いていますから、「マニア」的な表現が好まれます。略語や符丁、その世界での常識などを入れ込んだ表現が良いとされています。
7.人間関係に依存しすぎるのは危険です
いくら仲が良くても、知り合いでも、安易には依頼はできません。重要なときに使える切り札として温存しましょう。
8.自社に不利な情報の取り扱いに関して
自社に不利な情報の取り扱いに関しては、トップが即断しなければなりません。とくにクレームやリコール、事故などの発表と、謝罪が必要な場合です。こうした場面で、トップが逃げ出したり、開き直って強硬な姿勢をとったりしたために、大きくイメージを毀損した例は枚挙にいとまがありません。リスクを前にしたとき、どのような広報体制で臨むのかは、事前にシミュレーションが必要です。
また、情報の伝達経路の確認や、非常連絡網の整備は、企業のリスク管理のスタートラインです。
一行の記事でも生き物です。こんな小さな記事から、これほどの商いが生じるとは…。
情報を求めている人にとって、それが必要であれば記事の大小ではありません。活字になること、メディアに載ること、メルマガでもインターネットニュースでも同じことです。
