業種別開業ガイド

ダイビングスクール

起業・創業

ダイビングの潜在需要はかなりあると予想される。愛好者は若年層から中年層まで幅広く、シニア層にも広がっている。
ダイビングスクールを起業するのは、自身がダイビングの体験者で、仲間を顧客に独立する例が多い。そうしたルートをいかす場合は、まず事業として最小限の規模を想定して起業する。
店舗には、ダイビング機器などのショップを併設しているケースも多い。

1．起業にあたって必要な手続き

ダイビングスクールを開講するには、全国に30以上あるダイビング指導団体の認定を受けたインストラクターの資格をもつ指導員が所属していることが必要である。＜PADIジャパン：03－5721－1731、NAUI：03－3261－0171など）

一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをする。

高圧ガス取締法に対する手続き
酸素の充填や大型タンク（ボンベ）の保管には高圧ガス取締法の適用を受ける。通常のダイビングスクールではとくに必要ないが、大型タンクから小型ボンベへ充填する場合には、施設とタンク（ボンベ）の検査を受ける必要がある。（高圧ガス保安協会：03-3436-1704）

2．起業にあたっての留意点・準備

経営形態には3つのタイプがある。

独立型：営業ノウハウや資金調達には努力を要するが、反面、努力が実れば高収益が期待できる。ある程度自身がスキューバダイビングを体験したり、仲間内で顧客層を掴んでいる場合は、このタイプが挑戦し甲斐がある。

提携型：既に仲間内で開業している事業者からのノウハウ伝授と、自身のノウハウで開業し、顧客の共有を計るなど、共同経営に近い形態で事業を行う場合である。

FC型：既存のフランチャイズチェーンに加盟するとノウハウや顧客獲得の面で有利になるが、ロイヤルティーの負担等がある。

顧客の獲得を第一に考える
ダイビング志向の潜在需要が多いとはいえ、自然に顕在化するものではなく、掘り起こしがポイントとなる。初心者に対して、ライセンス取得から、その後のツアー参加までのアフターフォローをすることで、常連客を作ることが大切。

年間のスケジューリングを作る
海外を含めた年間の潜水スケジュールを年度当初に用意するなどの準備が必要である。近場と海外を組み合わせたり、海洋の様子の違うところを組み合わせたり、初心者向け、上級者向けを組み合わせて、無理のない年間スケジュールを作る。その際、予算を立て顧客の負担をできるだけ少なくすることが必要である。早期スケジューリングすることにより価格折衝を有利にすることも可能である。

開業準備は慎重にする
スキューバーダイビングを知らない顧客をも引き込むために、スキューバ－ダイビングがどんなに楽しいものであるかをビジュアル化したり、費用、ライセンス取得までの講習、最初の体験の様子などをまとめた資料を用意したりする。
当初の用具代は大体10万円程度であるが、リースを利用できるようにしたり、体型に合わない場合は即座に変更できるようにするなど、顧客満足を最優先する。