業種別開業ガイド

スポーツバー

2024年 1月 17日

トレンド

コロナ禍の収束が本格化し、消費者の意識や行動が変化している。自粛生活で抑えられていた外食やイベント参加など、消費行動の拡大が見込まれる。低迷していたスポーツバーのような業態においても、スポーツイベントの再開に伴い、スポーツバーはファンが集まれる場として注目されており、顧客ニーズの拡大が市場回復の起因となりそうだ。

従来、スポーツバーはハイテーブルやカウンター席を中心とした英国式バブに習った店舗が主流だった。しかし、コロナ禍で大人数での飲食を敬遠する消費者志向が拡大し、少人数で利用できる個室や半個室タイプの新しい業態のスポーツバーが増加している。また特定のスポーツやチームに絞ったコンセプト型にすることで、コミュニティを形成し顧客のファン化を実現する店舗も増えている。

最近ではeスポーツを取り入れたバーやカフェも登場し、注目を集めている。eスポーツは大会やイベントが開催されることも多いため、1人で楽しみたい人はもちろん、仲間と交流したい人にも人気だ。スポーツバーやeスポーツカフェを訪れる客は、飲食だけではなく人との交流が目的と考え、各店戦略を練っている状況だ。

民間会社がスポーツ観戦する人に聞いた調査では、「身近な人たちとワイワイしながらスポーツ観戦を楽しむタイプ」は、男性が12.5％だったのに対し、女性は倍の23.3％という結果が出た。スポーツ観戦を仲間との交流の場として楽しむ女性が多いことが伺える。

また、スポーツバーなどの業態に影響を与えうる要因として若い世代のアルコール離れがある。厚生労働省が運営する「e-ヘルスネット」によると、週に3回以上飲酒する男性の習慣飲酒者は、平成元（1989）年の51.5%に比べ、令和元（2019）年では33.9%に大きく減少している。特に、20代は32.5％から12.7％、30代は55.5％から24.4％に減少している。

アルコール離れの大きな要因として考えられるのが、健康意識の高まりや予防医学への関心の高まりだ。アメリカやヨーロッパでは、身体と精神の健康を保つためにあえてアルコールを飲まないことを選択する「ソーバーキュリアス（Sober Curious）」というライフスタイルが生まれている。日本では、まさに上図の調査結果のとおり、20代から30代を中心にソーバーキュリアスの傾向があると考えられる。

さらに、ノンアルコール飲料の市場が右肩上がりで拡大を続けている。民間調査によると、令和4年のノンアルコール飲料の販売容量は、3年前の令和元年と比べて130％と大きく増加したことが分かる。コロナ禍で自宅での飲用者が増えた影響もあり、大手メーカーは続々と新商品を打ち出している。この流れは、今後のスポーツバーの生き残り戦略においてのヒントにもなりそうだ。

近年のスポーツバー事情

経済産業省の「飲食関連産業の動向」によると、「パブレストラン、居酒屋」は令和3年後半に行動制限解除の影響で急上昇する動きがみられた。しかし、その後もコロナ禍の影響により上昇と低下を繰り返している。

また、民間調査によると、居酒屋・バーで客数比率が増加したセグメントを見ると「一人での利用」が7.0ポイント増えており最も比率が増加した。さらに、「休日の利用」「2人の利用」「5,000‐9,999円の利用」「16～30分の利用」「住宅街の利用」などのセグメントも増加しており、コロナ禍の影響で居酒屋・バーの利用シーンが「少人数・短時間・自宅近く・高単価」に変化したことが分かる。

このような消費動向から、大人数でスポーツ観戦をしながら飲食する従来のスポーツバーのビジネスモデルの景況は厳しいものと考えられる。

少人数向けかつ、多少高くても価値あるものを提供するなど、他店舗にはない特徴を打ち出すことで、成功への可能性が広がるはずだ。

スポーツバーの仕事

スポーツバーの仕事は「ホール」「キッチン」「運営管理」に分けられる。それぞれ具体的な仕事内容は以下のとおり。

ホール：顧客の案内、注文、料理提供、精算、席の片付けなど
キッチン：仕込み、調理、片付け、掃除など
運営管理：シフト管理、在庫管理・発注、経理事務、企画・プロモーション、各書類作成など

スポーツバーの人気理由と課題

課題

経営が軌道に乗るまで時間がかかる（運営資金を確保しておく必要ある）
コミュニケーション能力に長けた優秀な人材を獲得する必要がある

開業のステップ

スポーツバーの開業には、「個人事業主として起業」「法人を設立する」という2つの方法がある。それぞれの開業ステップは、以下のとおり。

スポーツバーに役立つ資格

スポーツバーを開業するためには、以下の資格が必要になる。

(1) 食品衛生責任者（必須）
飲食店であれば食品衛生責任者を各店舗に1名以上配置することが義務付けられている。資格の取得には、保健所が行っている食品衛生責任者養成講習を受講する。講習会では、衛生法規や公衆衛生学などの講習を6時間ほど受けるほか、受講料として1万円前後が必要になる。

(2) 飲食店営業許可（必須）
スポーツバーを含む飲食店を開業する際は、所轄の保健所へ営業許可申請を行う必要がある。営業する店舗の規模や形態により必要な手続きや書類が異なるため、事前に保健所に相談すると良いだろう。

(3) 防火管理者（必要な場合がある）
客席数が30人以上有する施設を開業する際は、防火管理者の選任が義務付けられている。防火管理者の資格には甲種と乙種の2種類があり、用途と収容人数によって取得する資格が異なる。資格の取得には、3,000～8,000円の受講料を支払い、2日間の講習を受け、効果測定の合格が必要になる。

(4) 深夜酒類提供飲食店営業（必要な場合がある）
午前0時以降の夜間帯に酒類を提供する場合は、所轄の警察署の生活安全課へ深夜酒類提供飲食店営業の届出を行う必要がある。この届出を怠った場合は、警察から風営法違反として摘発を受けて営業停止となる可能性がある。

(5) 特定遊興飲食店営業許可（必要な場合がある）
店内にダーツ・カラオケ・ビリヤードなどの遊具を設置する場合や、歌・演芸・ダンスなど興行を行う際は、所轄の警察署へ特定遊興飲食店営業許可の届出を行う必要がある。また各都道府県が条例によって定められた地域でのみ、特定遊興飲食店営業が行えるため、店舗を確保する前に該当地域なのか確認する必要がある。

開業資金と運転資金の例

スポーツバー開業にあたって必要になる費用としては、以下のようなものがある。

物件取得費：初月家賃、敷金、礼金、保証金（家賃の6～10カ月程度のことが多い）など
内外装工事費：内装、外装、看板、出入口の錠工事など
什器備品費：大型テレビ、大型スクリーン、音響設備など
商品仕入費：食材、酒類など
広告宣伝費：ホームページ制作費、検索サイト掲載料、印刷費など
インターネットサービス費：スポーツ観戦の視聴サービス加入費など
求人費：求人媒体の利用費、人材紹介費など

スポーツバーを含む飲食店の開業では、内装や厨房設備が残った「居抜き物件」を探すことで、開業資金を抑えることも可能だ。

開業資金と運用資金の例として、タイプ別に表にまとめた（参考）。

売上計画と損益イメージ

開業した場合の1年間の収支をシミュレーションしてみよう。

事業形態：法人（従業員3人）
店舗面積20坪、26席
日商：約11.7万円（回転率1.5、客単価3,000円）

月の営業日数を26日とすると、

月商：約304万円
年商：約3,650万円
となる。

次に、損益イメージを算出してみよう。

上表の運転資金例（法人）を想定すると、
年間支出：約2,940万円（人件費約90万円、物件賃貸料30万円、水道光熱費約24万円、商品仕入費約91万円、広告宣伝費約10万円の合計245万円×12カ月）
初年度売上高：約3,650万円
売上総利益：約710万円（月の利益約60万円）
となる。

客単価や回転率が伸びれば、さらに高収入を狙える。数あるスポーツバーの中から選ばれるには、消費者動向に沿ったサービスを展開したいところだ。例えば、特定ジャンルのスポーツやチームに絞り、ファン向けのコンセプト店舗にしたり、イベントを開催するなど独自性のある提案ができるとコミュニティを形成しやすくなる。あわせて、コンセプトに沿ったメニュー開発を行うことで、顧客のファン化も期待できるだろう。

一方、オープン当初は固定客（常連客）も居ない状態で、空席率も高くなることが予想される。そのため、月の利益約60万円はある程度固定客がつき、経営が安定した場合に達成できる数値であることを理解する必要がある。