個人営業の場合でも明確な契約に基づいた施工を行わないとトラブルにつながる
施工会社や設計会社とのコネクションがないと規模の大きな仕事につながらない
インテリアコーディネーター開業の4ステップ
基本的には住宅・インテリアメーカーやアトリエ系（デザイン）設計事務所などでインテリアコーディネーターとして勤務した後、独立・開業するパターンが多い。最近では、やはりホームページやブログ、SNSなどを活用した集客が拡大している。インテリア関連のコラムが投稿され、動画共有サービス『YouTube』ではインテリアコーディネーター志望者への情報発信や業務内容の説明、コーディネート事例や流行のテイストに関する紹介、アイテムの選び方など、多様なコンテンツが展開されている。
「ミニマリズム」や「エコロジー」、「中古住宅のリノベーション」「ネコと暮らす部屋」など、テーマを明確に打ち出したほうがファンは集まりやすい。
インテリアコーディネーターに役立つ資格
インテリアコーディネーターとして独立・開業するにあたり、必要な資格は特にない。ただし、資格をもっていれば質の高い提案をし、クライアントの信頼を得るのに役立つ。
代表的なものが冒頭に挙げた公益社団法人インテリア産業協会が資格認定する「インテリアコーディネーター資格試験」で、歴史・計画・インテリアエレメント（要素）・構造・構法・仕上げ・環境・設備・インテリアコーディネーションの表現・インテリア関連の法規・規格・制度に関する出題がなされる。
「インテリアコーディネーター資格試験」に合格したら、一般社団法人日本インテリアコーディネーター協会に入会するのもよいだろう。セミナー・イベント･交流会への参加、相談窓口の活用、文芸美術国民健康保険組合への加入、賛助会員・特約企業からの特典・優待サービスの活用、特約企業との取引・口座の開設、ホームページ制作支援サービスの活用などが可能となる。
また、公益財団法人建築技術教育普及センターが資格認定する「インテリアプランナー」では、建築物の構造や設備との関係、安全性、快適性、環境等に配慮したインテリア空間の計画・設計、インテリアエレメントのコーディネート、リフォーム、維持・管理に関する知識や技能が問われる。ただし、こちらは登録者の80％が建築士となっているのだ。
もちろん国家資格である建築士のほか、文部科学省後援の「色彩検定」、「インテリア設計士 資格検定試験」など、各種の資格がある。
インテリアコーディネーターの収入イメージ
インテリアコーディネーターとして独立開業した場合の年収イメージだが、住宅メーカーやインテリア販売店・施工会社などと契約をして毎月一定数の案件をこなす場合、400万から600万の売上が見込める。また最近では、動画共有サイトやSNSなどを通してファンを獲得し、Webメディアやインテリア雑誌などで活躍するインフルエンサーもおり、そうした活動もあわせれば年収1,000万を越える収入も実現可能だ。
まず自宅で、自身の思い描くコーディネートをかたちにして、オンラインで紹介したり知り合いを招いて、オリジナルのセンスを披露しよう。気に入ってもらえたら、友人の自宅もコーディネートしたり、美容室やカフェを営業する知り合いがいればインテリア選びを手伝わせてもらってもよいだろう。評判がよければ、口コミで依頼が集まるようになるし、インテリアやリノベーションの専門誌では常にそうしたモデルケースを探しているので、採用されて注目を集めれば、さらに多くのファンを獲得することが出来るだろう。
※売上イメージの数値は、開業状況等により異なります。
（本シリーズのレポートは作成時点における情報を元にした一般的な内容のものであるため、開業を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。）
