CO2冷凍機で地球温暖化に挑む【日本熱源システム株式会社（東京都新宿区）】

会社に入って驚いたのは、企業として緊急事態に陥っている現実だった。売上高は10億円程度、利益は堅実に出ていた。しかし、幹部社員は会社の将来に見切りを付けようとしていた。当時の事業の主力はビルなどに大型冷凍機を設置して全館空調を行うというもの。東京ビッグサイトや羽田空港に納入するなど、着実に実績を積み重ねていた。しかし、空調業界は部屋やフロアごとに空調設備を設置して、きめ細かい温度管理を行うパッケージエアコンが主流になりつつあった。同社が手掛ける大型の中央熱源の空調方式は提案しても注文がとれなくなってきていた。会社全体には焦りが募りつつあった。同社に入社した原田氏に対しても、古参の社員は「何しに来たのか？」というつれない態度。若手社員の中にも「経営も技術も分からない素人が何をしに来たのか？」と反発する者もいた。「このままでは事業も会社も先細りになるのは目に見えている。何か手を打たなければ」GEA社との折衝を任された原田氏は、GEA社の圧縮機を活用した産業用冷凍機の市場に活路を見出した。幸い若手社員も一緒にやりましょうと協力する姿勢を示してくれた。大型施設の空調用として提案していたものを、産業用分野の冷凍機として売る。シンプルなようだが、これまではゼネコンやサブコン、設計会社が客先だったのが、食品や飲料メーカー、化学メーカーなど直接のユーザー企業に売り込みにいくわけで、初めてのことばかりだった。何度も提案を繰り返しては苦杯をなめながら1年後、ようやく食品メーカーに初めて採用が決まった。

同社がCO2冷凍機の開発に着手したのは、2012年。温室効果が高い代替フロンの規制問題が浮上する初期の段階だった。当時、小型のCO2冷凍機は市場にあったものの、CO2は圧力が高く耐圧性が求められるため、産業用の中型・大型のCO2冷凍機は無かった。また、CO2は気温30度Cを超えると気体と液体が混合して制御が難しいとされ、適用できるのは北欧やスイスなどの夏でも涼しい地域だけという状況だったからだ。猛暑の時期には40度Cを上回ると電気の使用量が上がるなど極端に効率が悪くなり日本ではとても使えないというのが、当時の常識だった。原田社長は社員2名を連れてドイツに渡り、CO2冷媒技術を一から学んだ。そして、試作機を作り、実験を重ねていった。目指したのは「外気温度50度Cでも運転可能で、かつ省エネになる冷凍機」。さまざまな試行錯誤の末に誕生したのが、製品名「スーパーグリーン」だった。

スーパーグリーンは、日本の夏に耐えられる仕様として、圧力の異なる高段と低段の2種類の圧縮機を複数台設置して、圧縮機1台ごとに対になるインバーターで運転制御を行うことで、気象条件や負荷変動に応じたきめ細かい運転を行えるようにした。また、冷えたCO2冷媒液をユニット内のタンクに貯蔵することで、外気温の変化の影響を受けにくくしたり、猛暑時に室外機に作動する散水ノズルを設置したりするなど、さまざまな工夫を凝らした。2016年に最初の冷凍機が完成、2017年にスーパーグリーンの製品名による販売を開始した。オゾン層破壊への影響はゼロ、地球温暖化への影響は1、さらに省エネ性能も既存の特定フロンを用いた冷凍機と比べて20－40％低減という画期的な新製品だった。ここまで来るのに5年の歳月を要した開発だったが、地球温暖化対策が産業界にとっても大きな課題となりつつあり、代替フロンへの世界的な規制が始まるタイミングであったことから、新製品への注目度は高かった。2019年には省エネ大賞の中小企業庁長官賞、2023年には、ものづくり日本大賞の優秀賞を受賞するなど高い評価を獲得した。

スーパーグリーンを採用したユーザー企業は、地球温暖化対策を意識したのはもちろんだが、それだけで同社の製品の採用を決めたわけではない。スーパーグリーンの導入費用は、他社の製品と比べて5割程度高い。環境省の補助金を活用できればほぼイーブンになるが、それでも高額なのは確か。しかし、省エネ性能が高いため、ランニングコストを大幅に低減できることが何よりも強みになっている。最初に導入した企業も半信半疑だったが、実際に稼働するとエネルギーコストを20－40％低減させることができ、すぐに追加の発注を決めたという。こうしたランニングコストの低さが口コミで広まり、これまでに、冷凍冷蔵倉庫や大手食品メーカー、化学メーカーなどに約600台が販売され、北海道から九州、沖縄まで全国に設置されている。

さまざまな苦難を乗り越えて、今日まで来た同社にとって、最も大切なのは共に働く社員の存在だ。CO2冷凍機という、日本では無理だと言われたものに挑戦したいという社長の思いに、「一緒にやりましょう」と付いてきたのも若い技術者たちだった。原田社長は「自分たちが作っている、販売している製品は、地球温暖化を食い止め、持続可能な社会作りに貢献しているものだと胸を張って誇れる会社でありたい。社員にはどんどん挑戦してほしい。だめだったら引き返せばいいだけ」と、挑戦する姿勢の大切さを訴えている。社員は全国各地をはじめヨーロッパやアメリカ、アジア各国に出張し、技術打合せや営業に飛び回っている。また、若手社員にはカリフォルニアへの語学研修の機会が設けられている。賃上げについても、毎年4－5％を実行し、利益が上振れた年は3度目の賞与を出すなど、社員に還元する仕組みを作っている。「これを継続して、いずれは大手に準じる給与体系にしていく」考えだ。また、ミャンマーなど海外からの技能実習生と特定技能者も受け入れている。これは目先の人手不足対策というだけでなく、東南アジア市場への展開を踏まえたものだ。

原田社長は地球温暖化への意識が高く、産業界においても先進的な取り組みが進む欧州を見ているだけに、日本での取り組みがまだまだ不足していると歯がゆい思いを持っている。「特定フロンの製造や輸入は停止になったものの、いまだに使われている現場はまだまだ多い。温室効果の高い代替フロンも世の中では相当数が使われている。このままでは世界から遅れてしまう」と強い危機感を持っている。だからこそ、同社のような企業の存在が貴重だとも言える。日本のカーボンニュートラル実現をけん引する企業として、今後の成長を期待したい。