市場調査データ

カイロプラクティックオフィス(整体院含む)

カイロプラクティック(Chiropractic)は「脊柱指圧療法」と訳され、脊椎などの歪みを調整する行為とされる。また、整体は、骨格や関節の歪みを調整する行為とされ、いずれも日本では医業類似行為に分類される。以下では、カイロプラクティックオフィス(整体院含む)についての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を元に探っていく。

1. 現在の利用状況

現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で11%、男性10%、女性12%であり、やや女性の利用率の方が高い(表1、図1)。

年代・性別に見ると、利用率が最も高いのは30代女性(17%)であり、次いで、20代男性(14%)、40~50代女性(13%)などの順となっている。

また全体的に、利用率に比べ「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が高く、リピーターが定着しにくい様子もうかがえる。

表1 現在の利用状況

表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況

図1 現在の利用状況

利用頻度は、20代男性で比較的高いといえる(図2)。20代男性の利用経験者のうちでは、17%が「週に1回」以上利用し、42%が「月に1回」以上利用し、67%が「2~3カ月に1回」以上利用している。

全体で見れば、「半年に1回」の区分がグラフの50%の水準に位置していることから、「半年に1回」が利用経験者の一般的な利用頻度(中央値)だろうと推察できる。

図2 利用頻度(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

図2 利用頻度(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

1回あたり利用金額に関しては、バラツキがあるが、全体で「3,000~5,000円未満」がボリュームゾーンだと考えられる(図3)。利用者全体の38%が「3,000~5,000円未満」の範囲内で利用し、69%が「2,000~7,000円未満」の範囲内で利用している。

1回あたり利用金額が比較的高いのは、女性、そして50代以上男性だといえる。利用経験者のうち、1回に5,000円以上を使うのは、30代女性で41%、60代女性で35%、50代女性で22%、50代男性で20%、40代女性で19%、20代女性と60代男性で17%となっている。

図3 1回あたりの利用金額(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

図3 1回あたりの利用金額(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で24%、男性16%、女性31%であり、女性の方が利用意向が高い(表2、図4)。

カイロプラクティックオフィス(整体院含む)の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、60代男女を除く全ての年代・性別で50%を超えている。

消極的利用意向の分布は、男性では30代、女性では40代をピークとして広がっている。

表2 今後の利用意向

表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向

図4 今後の利用意向

積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、全ての年代・性別でプラスとなっており、とくに20~40代女性に多く存在していると考えられる(図5)。

カイロプラクティックオフィス(整体院含む)の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、20~40代女性と30代男性を中心に幅広い年代層に存在していると考えられる。

今後は、20~40代女性と30代男性を中心とした層の関心をいかに喚起し、さらなる来店利用に結びつけていくかが、成功の鍵といえるだろう。また、サービスや技能の向上を通して顧客満足度を上げるなど、既存顧客のリピート率向上に努めることも重要だといえる。

図5 潜在需要

図5 潜在需要

※総務省統計局「家計調査(総世帯調査)」によると、家計1世帯がマッサージ等(診療外)にかける年間支出金額平均は、近年、2,700円前後で安定的に推移している。本レポートのアンケート調査は2011年に行われたものであるが、現在の利用率等も大きな変化は無いものと考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

調査概要

調査期間:

2011年7月9日~7月18日

調査対象:

国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,033人)

調査方法:

インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月