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住宅ではエネルギー消費の多くを給湯エネルギーが占め、給湯負荷を低減することは省エネに寄与します。そのため、省エネ法「住宅事業建築主の判断の基準」が定められ、(社)日本バルブ工業会が節湯水栓を定めています。従来型のシャワーヘッドを節水型シャワーヘッドに更新すると、4人所帯では半年程度での費用回収が期待できます。
前回、ZEB Ready基準を満たす仕様について解説しました。今回は、ZEBを実現するために追加される仕様のキーワード中、「節湯水栓」についてご説明します。
下図は、世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費の推移を示しています(出典:エネルギー白書2016)。図から、住宅におけるエネルギー消費の多くを給湯エネルギーが占め、給湯負荷を低減することは省エネに大きく寄与することをご理解いただけると思います。この点は、給湯設備の持つ事務所やホテルでも同様です。
台所水栓や浴室のシャワーなどで湯水を使用する際、使用時に湯水を出しっ放しにしたり、必要以上の流量で使用したりすると、水の消費量が増えるだけでなく、給湯のためのエネルギー消費量も増大します。そこで、省エネ法「住宅事業建築主の判断の基準」が定められ、(社)日本バルブ工業会が節湯水栓として、下表を定めています。
以下、従来型のシャワーヘッドを節水型シャワーヘッドに更新したときの省エネ効果を試算します
注記: 1)シャワーヘッド流量はメーカーデータ 2)シャワー使用時間は風呂文化研究会 都市計生活究所データ
節水型シャワーヘッドへの交換はご自身でも可能であり、半年程度で費用の回収が可能と思われます。
技術士(衛生工学) 加治 均