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Q0243.貸借対照表の見方と活用について教えてください。
中小企業の経営者です。当社では決算用に貸借対照表を作成していますが、経営改善にはほとんど活用していません。貸借対照表を用いた経営分析の方法と経営改善への活用方法を教えてください。

貸借対照表を用いた分析により、企業の安全性を短期・長期両面から診断するとともに、企業が抱える経営上の問題点・課題を抽出し、経営改善に向けた対策を検討することができます。

Q02432016年2月19日

テーマ:会計

【貸借対照表(B/S:Balance Sheet)の構造】

貸借対照表は、借方と貸方を比較対照して、ある時点(期末)における会社の財政状態を表す資料です。財政状態とは、企業の資金調達状況とその運用状況を意味します。

貸借対照表の借方(資産の部)は、企業が集めた資金の使途状況を表し、貸方(負債の部、資本の部)は、企業が集めた資金の調達源泉を表しています(図1)。

図1 貸借対照表の構造
図1 貸借対照表の構造

【貸借対照表を用いた分析と経営改善への活用例】

貸借対照表を分析することによって、企業の安全性を短期・長期両面から診断することができます。

(1)短期的な安全性の分析

短期的な安全性の診断には、主に流動比率が用いられます。

  • 流動比率(%)=流動資産÷流動負債×100

流動比率は、近い将来(原則として1年以内)、「現金として入ってくる流動資産」が「現金として出ていく流動負債」に対して、どの程度の割合かを表わす指標です。

流動比率が高いほど短期的な安全性が高く、財務上の問題が少ないと言えます。逆に、流動比率が100%を下回るような状況では、支払に固定負債や自己資本が使われていることになり、安全性も危惧されます。

流動比率が100%を下回る状況が続くようなら、

  • 増資などによる自己資本の増強
  • 短期借入金の長期借入金への借換え、社債の発行などによる流動負債の固定化

を、検討することが必要です。

(2)長期的な安全性

長期的な安全性の診断には、自己資本比率や固定比率などが用いられます。

  • 自己資本比率(%)=自己資本÷総資本×100

自己資本は、株主から集めた資本金や、企業の営業活動により獲得した利益(剰余金)などで構成されており、返済する必要がありません。自己資本比率が高いということは、調達資金全体に占める返済不要な資金の割合が高いということなので、長期的に見て、財務面での安全性は高いと言えます。

  • 固定比率(%)=固定資産÷自己資本×100

固定比率が低いほど、固定資産の購入に、返済不要な自己資本が使われている割合が高いということなので、財務面での安全性は高いと言えます。

自己資本比率や固定比率を改善するには、長期的な視野に立っての検討が重要です。たとえば、今後、さらに事業の拡大を目指すのであれば、増資などによって計画的に自己資本を増強し、自己資本比率や固定比率の改善を目指すべきです。逆に、事業規模の拡大が見込めないような状況では、投資を抑制して固定資産を圧縮するとともに、借入金の返済を進めて固定負債を削減し、自己資本比率や固定比率の改善を目指すべきです。

(3)貸借対照表の比較分析

貸借対照表は、単に自社の1期分を分析するだけでなく、

  • 自社の財政状態を時系列にならべて比較し、現状の問題点を探る
  • 自社の財政状態を同業他社と比較して、劣る点を抽出し、その原因を探る

とよいでしょう。

たとえば、時系列で比較して売上債権、棚卸資産の金額が増加しているようなケースでは、

  • 不良債権や不良在庫が溜まっている
  • 資産の評価額が過大で、適正ではない

といったことも考えられます。

売上債権の相手先や回収遅れの再チェック、棚卸資産の帳簿残高と現品の照合(実地棚卸)、滞留期間や評価単価の再チェックなどを行うことが必要になります。

このように貸借対照表は、自社の財政状態を把握するとともに、経営上の課題・問題点を抽出するための貴重な資料で、経営改善にも十分活用することができます。

なお、経営改善に有効に活用するためには、信頼性のある貸借対照表の作成が前提となります。

回答者中小企業診断士 岡田 弘

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