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Q0125.「仕事内容が想像と違った」という理由で社員がすぐに辞めてしまい困っています。人材の採用にあたって、よい方法はないでしょうか。
当社は、機器設計・製作を行う会社です。経営は比較的順調ですが、社員の高齢化が進んでおり、新たに人材を確保していかなければならないと考えております。しかしながら、昨年採用した新卒の社員が、1人は入社から半年、もう1人は1年で辞めてしまいました。理由は、「仕事内容が想像と違った」とのことです。人材の採用について、こういったミスマッチを防ぐよい方法はないでしょうか?

ミスマッチの防止には、就職希望者が会社のどこに魅力を感じており、実際それが実態と合致しているかを、採用時点でお互いに確認することが重要です。インターンシップ制度や紹介予定派遣(テンプ・ツー・パーム)などの活用を検討してみてはいかがでしょうか?

Q01252016年3月 7日

テーマ:採用・雇用

ご質問のケースのように、社員の高齢化などによる、新たな若手人材確保の必要性を感じている会社は少なくありません。しかしながら、今後は少子化の影響などから優秀な若年者の人材確保がますます難しくなることが予想されます。またバブル崩壊以降、大企業の倒産やコスト低減のための雇用調整などにより、若年者の求人や採用が減少し、希望どおりの企業や職務に就くことが困難になり、若年者において「フリーターの増加」や「就業のミスマッチによる離職率の増加」という現象が発生しています。

厚生労働省の平成25年雇用実態調査によると、「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」22.2%、「人間関係がよくなかった」19.6%、「仕事が自分に合わない」が18.8%の順となっています。つまり、就職前に思い描いていたイメージと、実際の就業環境のギャップ(ミスマッチ)による離職が、かなりの割合を占めているということです。

ミスマッチを防止するためには、採用時点において、

  1. 就職希望者に自社の実態を正確に伝える
  2. 就職希望者に自社の魅力を理解してもらう
  3. 就職希望者は自社が必要とする人材かどうかを見極める

ことが重要となります。

図1 従業者規模別「勤務先を決めた理由」

図1 従業者規模別「勤務先を決めた理由」

出典:2005年版中小企業白書

図1から分かるように、中小企業で働くことを決めた理由は、単に給料や待遇だけではなく、「やりたい仕事ができる」、「通勤が便利だから」、「社長の人柄がよかった」など、個人の考え方によってさまざまです。ミスマッチを防ぐためには、就職希望者が自社のどこに魅力を感じており、実際それが実態と合致しているか(誤解がないか)を、採用時点でお互いに確認することが重要です。また、自社としても真に求めている人材なのかを見極めることが重要です。

こういった課題を解決するための手法として、「インターンシップ」、「紹介予定派遣」といった仕組みが注目されています。

インターンシップとは、学生が企業などにおいて自らの専攻や将来のキャリアに関連した就業体験を行う制度のことで、学校と企業との連携によって行われます。当制度を利用する企業側のメリットは、

  1. 企業アピールの機会となる
  2. 学校と良好な関係が構築できる
  3. 優秀な学生がいれば早めに関係性の構築ができる
  4. 職場の活性化につながる

などがあげられます。

このように、自社を学校や学生によく理解してもらうこと、また、自社も日頃から学生と身近に接しておくことで、採用時のミスマッチ防止につながります。

一方、インターンシップ導入時の留意点としては、

  1. 当制度の主旨(学生の教育)や導入の目的(企業アピールなど)を社内に理解させる
  2. 学校や学生のニーズや自社の実情に合致した、受け入れ部署・職務の検討をする
  3. 自社の希望要件に合致した学生を受け入れる
  4. 自社の受け入れ体制・プログラムを整備する

などがあり、事前の準備がたいへん重要になります。

導入検討にあたっては、まず地元の学校が当制度を導入していないか調査をしてみてはいかがでしょうか。

紹介予定派遣とは、直接雇用されることを前提とした派遣で、派遣就業期間の終了後に、派遣先と派遣労働者の意思を確認し、お互いが承諾すれば、直接雇用へと結び付く制度です。派遣社員からすれば、派遣期間中にその企業や業務が自分に適しているかを判断でき、企業側もその社員の能力や特性を見極める時間を確保できるため、雇用のミスマッチ対策としてたいへん有効な制度です。

紹介予定派遣については、多くの民間人材派遣会社がサービスを提供しています。

こういった仕組みの活用を検討すると同時に、自社においても魅力的な就業環境を整備すること、また教育や就業経験をとおして、就業意識を高める努力をすることが重要です。

回答者中小企業診断士 塩谷 豊久

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