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HOME > 経営をよくする > 人材活用の決め手

人材活用の決め手 中小企業の大きな経営資源である人材について採用から育成までのポイントをわかりやすく紹介します。


人づくり応援 −事業を支える人材育成−

メンタルヘルス対策講座

第5回:サインを受けたとき、発生したときの対応

メンタルヘルスの問題は、職場にのみ起因するものではなく、家庭を始めとした私生活や健康などさまざまな要因が複雑に絡んでいるケースが多いことは以前にも述べました。そしてやっかいなことに、周囲の者はもとより本人も気付きにくいという特徴を持ちます。あるいは気付いていても「そうでありたくない」「まさか自分が、信じたくない」という意思が事実を覆い隠し、とうとう限界に達したときに突然、深刻な事態が顕在化するというケースが多々みられます。
 こんなとき、特に中小・ベンチャー企業の事例として意外に重要な役割を果たすのが、総務・事務など間接部門で社内にいる時間の長い社員です。日頃から冷静かつ客観的、そして感性豊かに社内を見渡している、こうした社員の観察力は他の社員のほんのわずかな予兆に気付き、率直に上司に伝える役割を果たすことがあります。そういう意味では、管理職のみならず間接部門のメンバーに対しても、教育を施すことは有効かもしれません。

さて、幸いにもメンタルヘルス不調のサインを早期に発見できた場合は、会社として迅速、柔軟に対応する必要があります。一般に以下の通りです。

  1. 異変に気付いたらすぐに上司に報告します。
  2. 個人面談を実施し、体調や心の状態を確認します。ストレッサー(ストレス要因)を把握することが重要な目的です。体調や気持ちが優れない理由・背景を傾聴しましょう。
    ※できれば、上司と人事部など複数の立場で面談することが好ましいです。
  3. そして素人判断に頼らず、医師による受診を勧め、診断結果の報告を指示します。
    ※受診・報告義務が就業規則等に規定されていればベストです。
  4. できる限り仕事の負荷を軽くし、十分な休息と余裕をもった仕事を与えます。場合によっては、休暇・休職などの指示を与えます。
    ※規程にて休職等の要件定義が重要です。

多くの中小・ベンチャー企業では、この初期段階で「そうは言っても、仕事があるから」と無理をさせてしまいます。人の代替が容易に利く大企業とは違い、本人が「もうちょっと頑張る」結果、無理してしまうのが中小・ベンチャー企業の傾向。結果としてそれが、より大きな痛手となります。ある日、とうとう鬱を発症してしまい、引継ぎもないまま仕事は放置され、当該従業員も復帰への大変険しい道のりを辿らなければならない状況に陥るのです。

このプロセスで中小・ベンチャー企業にとっての問題は、メンタルヘルスに詳しい産業医や保健師など専門的に対応できるスタッフがいないということです。そしてこれは大変重要なポイントです。専門家に委ねるべき点は委ねましょう。最近ではこのような企業向けに専門的サービスを提供する民間業者も増えています。また、地域産業保健センター等の公的機関に相談してみることもよいでしょう。

掲載日:2011年5月23日


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