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HOME > 経営をよくする > 人材活用の決め手

人材活用の決め手 中小企業の大きな経営資源である人材について採用から育成までのポイントをわかりやすく紹介します。


愛される採用! −人材を採用する−

株式会社クオリティ・オブ・ライフ チーフプランナー 常見陽平

株式会社クオリティ・オブ・ライフ
チーフプランナー 常見陽平

【プロフィール】
常見陽平(つねみようへい)
人材コンサルタント、作家、大学講師

【経歴】
リクルートを退社後、メーカー勤務を経て現在クオリティ・オブ・ライフにてチーフプランナーを務める

【著書】
『就活のバカヤロー』(光文社新書)
『最強「内定」請負人 就活の答え』(講談社)
など、著書多数

まずは大学の就職課のドアをノックしてみましょう

学生は、中小企業と出会いたくても出会えない

「優れた中小企業に行きたいです!」
 こんな発言をする学生とよく会います。先日も厚生労働省と文部科学省の調査により、2011年度新卒について、10年10月1日時点での内定率が57.6%と過去最低だったことが明らかになり、各メディアで大きく取り上げられました。厳しい環境を認識して、これまで大企業志向が顕著だった学生にも確かに変化は見られるようになりました。就職情報会社が発表する学生の志向調査でも、中堅・中小企業志向の傾向がじわじわと上がっています。もっとも、全体の流れはまだまだ大企業志向で、中堅・中小企業を納得して志望しているわけではないのですが。

学生からよく頂く相談はこのようなものです。
 「でも、すぐれた中堅・中小企業にどうやったら出会えるのでしょうか?」
 なるほど。これは、就活における永遠の課題ですね。中堅・中小企業はリクナビ、マイナビに代表される就活ナビサイトには掲載されていないことが多いですね。採用人数に掲載料が見合わないのが主な理由です。掲載してもサイトの中で埋もれてしまうことを懸念する企業もありますね。

大学に求人票が届いていても、やはり埋もれてしまって、学生の目に止まらないことも。厚生労働省が運営するジョブパークなどもありますが、学生への知名度はまだまだ低いようです。

一般的な就活生の動きでは、当初は大企業に行こうと思い、ひと通り受けて落ち、挫折し、疲れ、立ち直ってから中堅・中小企業を受けるという流れになります。この時期になってやっと、就職ナビサイトではなく、学校にきている求人などに本格的に眼が向くようになります。

ある中小企業の採用責任者はこう言います。「学生には中堅・中小企業にもっと眼を向けてもらいたい。そして、私たちが大企業のおこぼれを採用している構造はおかしいのではないか?」

中堅・中小企業に目を向けさせるよい方法はないのでしょうか?

大学とのつながりを強化しよう

大学とのつながりを強め、よい人材を定期的に採用しよう

大学とのつながりを強め、よい人材を定期的に採用しよう

解決策のひとつが、大学とのつながりの強化です。大学では、内定数のアップが至上命題になっています。彼らの方でも、学内説明会、インターンシップ、各種キャリア教育講座で企業を巻き込もうという動きをしています。この流れがこの1年で激しく加速していると言えます。中堅・中小企業に特化した施策を行っている大学も増えています。このチャンスを逃す手はありません。

まずは、自社の社員がどの大学出身なのかを整理してみましょう。先輩社員がいるということは、大学関係者や学生が親近感を抱くポイントなのです。その上で、まずは大学の就職課にご挨拶に行ってみましょう。「貴校から採用したいと思っている」「OB・OGも活躍している」ということを伝えると会ってもらいやすいです。

訪問する際には、その大学出身者がどのようなキャリアパスを歩んでいるか、どんな活躍をしているのかを伝えたいところです。事業内容、仕事内容がわかりにくいと、大学のほうでも学生に紹介しづらいものです。

そして、学内でどのような就職関連の行事があるのかを確認しましょう。学内の合同企業説明会はいつあるのか?インターンシップや社会人との交流会など、何かお手伝いできることはないのか確認しておきましょう。

もちろん、大学との関係をつくったところで、学内で説明会を開いても閑古鳥ということもあるでしょう。でも、最初は仕方ないのです。来てくれた1人、2人の学生に対しても誠心誠意で接し、彼らのマインドの中でのシェアを高めればいいのです。すぐには採用につながらないかもしれませんが、少ない人数でもインパクトを残せば、クチコミで広がっていくことは期待できます。何がその企業の特徴なのか、物語るエピソードがあると、大学職員も学生に紹介しやすいですし、学生もクチコミをしやすいです。

大学も学生も皆さんを待っています。まずは大学の就職課のドアをノックしてみましょう。

掲載日:2011年1月11日


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