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IT人材不足深刻化/CIO、デジタル革新の対応に苦慮-KPMGコンサルまとめ

 デジタル革新の波はIT部門の役割をどう変えるのか。米KPMGと英ハーヴィー・ナッシュが合同で実施した「2016年度CIO(最高情報責任者)調査」の日本語版によると、日本のIT責任者の72%が「世界的なデジタル革新の潮流への対応に苦慮している」ことが明らかとなった。日本を含む世界80カ国・3300人を対象に毎年実施している意識調査で、KPMGコンサルティング(東京都千代田区)が日本語版をまとめた。

 調査から浮かび上がったのは、デジタル革新によりCIOの役割が根本的に変化しつつあることだ。新技術の導入だけでなく、新しいビジネスモデルへの対応など戦略的な取り組みの重要性が増していることが分かった。

 IT部門にとってデジタル革新は追い風であり、日本のCIOの42%は「自社のIT予算が前年に比べ増えた」と回答した。ただ、その多くは世界的に進むデジタル革新とのギャップを感じていることが確認された。

 デジタル革新への対応に苦慮している要因では「人材の不足」との回答が76%に上った。この数字は世界全体と比較して11ポイント、アジア・太平洋地域と比べても7ポイント高く、日本企業のCIOが「世界とのスキルのギャップ」を最も懸念していることが分かった。

 対応策の一つとして、日本のCIOの36%は「自社のIT人材の増員を検討している」と回答した。ただ世界全体と比較して8ポイント低く、アジア・太平洋地域とは11ポイント低い結果となった。スキル不足への危機意識が高いにもかかわらず、アクセルを踏み切れない日本の状況が浮き彫りとなった。

 KPMGコンサルティングの松本剛氏は「日本のCIOに関しては役割や責任の範囲があいまいである」と指摘する一方、「たとえ権限が限定されていたとしても主体的に取り組める領域は多々ある」と変革の重要を強調している。

[2016年10月18日]

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