HOME > 事業を広げる > 地域資源活用チャンネル

地域資源活用チャンネル

ニュース

国産水産物流通促進センター、なじみのない国産魚を販促−来月にも店頭向け学習会

 国産水産物流通促進センター(代表機関=日本水産資源保護協会)はスーパーや鮮魚店の店舗で、深海魚のゲンゲなどなじみのない国産魚の販売方法と調理法などを指導する店頭学習会を開く。早ければ9月末にも売り場担当者向けに実施する。店舗数は20店程度を予定。同センターが販売指導者を派遣し、買い物客への接客術なども講習する。鮮魚売り場の活性化と国産魚の消費量拡大につなげる考えだ。

 学習会では日本鮮魚の達人協会(東京都港区)の山根博信理事長ら販売指導者が、スーパーや鮮魚店の店舗水産マネージャー、調理担当者、パートなどに魚の販売方法や目利き術を指導する。漁獲された地域では知られているものの、全国的に知られていない魚種について、おいしい食べ方や調理法を教える。規格外の魚が売れないことを踏まえ、「海の幸セット」などのまとめて売る方法もアドバイスする。

 日本人の1人当たり水産物消費量は2001年の年間40・2キログラムから、11年に28・6キログラムまで3割近く減った。単身世帯や共働き夫婦の増加で調理に手間がかかり生ゴミも多く出る魚が敬遠されたことが背景にあるとされる。また、サケやマグロといった一般的に知られている魚だけが好まれ、おいしくても全国的に知られていない魚が流通していない課題もある。そこで水産地と消費者のミスマッチを解消する取り組みを手がけることで、国産魚の消費拡大につなげる。


【2013年8月28日 日刊工業新聞社】