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東京・原宿表参道欅会、アジアに向け商店街をPR

 商店街振興組合の原宿表参道欅(けやき)会(東京都渋谷区、松井誠一理事長)は17日から中国などアジア6カ国・地域に向け、欅商店街をPRする。インターネットの主要検索エンジンに検索連動型広告(リスティング広告)を掲載し、アジア諸国からの買い物客増加をねらう。表参道の最新情報に触れやすくすることで、金融危機以降の海外からの買い物客の購入単価の落ち込みをカバーする。日本で初の試みになるという。

 リスティング広告は6カ国・地域の閲覧者が「東京」「原宿」などの言葉を検索した場合に、欅商店街の広告を検索サイトの上部や右上に表示する。東京・原宿駅前から表参道までの1キロメートルと神宮前交差点両側の明治通りに面した商店や事業所が対象エリア。広告は中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、豪州の6カ国・地域で3月末までの期間限定で実施する。

 同商店街は海外有名ブランドや高級衣料を扱う店が多いのが特徴。昨秋の金融危機以降、海外からの買い物客1人当たり購入単価が下がってきているという。今回のキャンペーンを通じて、買い物客の購入機会を増やす。また国内への魅力発信も強化する。商店街が運営する公式サイトで新たに二つのコンテンツを開始する。「ランチ&カフェブログ」でグルメ情報の充実を図るとともに、美容やスローフード、アロマなどのジャンルごとに「表参道で働くショップ店員ブログ」で街中の情報を発信する。


【2009年2月17日 日刊工業新聞社】