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京都の伝統工芸15産地組合など、希少道具の確保で連携

 【京都】京都府内の伝統工芸品を生産する15産地組合と京都府、京都市などが連携し、「京都伝統産業道具類協議会」を設立した。伝統的工芸品の製造に不可欠で、調達が困難になっている希少道具類の確保と、需給の安定化が目的。共同受発注システムの構築や代替可能な道具の調査、研究開発などに取り組む。

 伝統工芸品の需要低迷や職人高齢化などで、製造に欠かせない道具の入手が困難になっている。まず、早急な対策が必要と判断した西陣織で使う「竹筬(たけおさ)」をモデルケースに、全国の関係産地組合や道具店、道具職人などと連携した共同受発注システムを構築する。京友禅や京漆器、京仏具などで使う筆、はけなどの代替品開発の可能性調査も行う。

 協議会会長には西陣織工業組合(京都市上京区)の渡邉隆夫理事長が就任した。京友禅協同組合連合会(同市中京区)や京都府仏具協同組合(同市下京区)などが参加する。


【2008年10月02日 日刊工業新聞社】