市場調査データ

職種別の消費者利用動向がすぐにわかるデータ一覧

サービス業
リラクゼーションサロン

●リラクゼーションサロンは、酸素カプセルやリラクゼーション・マシーンなどの機械設備を使ったケア・サービス、そして、ボディやフェイス・頭皮・手足などに特化したマッサージなど、様々な手法でトータルなリラクゼーションを提供する業態である。以下では、リラクゼーションサロンについての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を基に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で6%、男性4%、女性9%であり、女性の利用率の方が高い(表1、図1)。
 年代・性別に見ると、利用率が最も高いのは30代女性(17%)であり、次いで、20代女性(11%)、20代男性(7%)などの順になっている。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度は、60代男性で比較的高いといえる(図2)。60代男性の利用経験者のうち、31%のユーザーが「月に2~3回」以上利用し、23%のユーザーが「週に1回」以上利用している。
 利用経験者全体では、「年に1回以下(47%)」での利用が最も多く、次いで「半年に1回(18%)」での利用が多い。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回あたり利用金額に関しては、バラツキがあるが、全体で「2,000~3,000円未満」がボリュームゾーンだと考えられる(図3)。利用経験者全体のうち、25%が「2,000~3,000円未満」の範囲内で利用し、22%が「1,000~2,000円未満」の範囲内で利用し、21%が「3,000~5,000円未満」の範囲内で利用している。

 また、「2,500~3,000円未満」と「3,000~5,000円未満」の区分の境がグラフの50%あたりの水準に位置していることから、3,000円前後が、1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であると推定できる。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で20%、男性10%、女性29%であり、女性の利用意向の方が高い(表2、図4)。そして、積極的利用意向は、若い年代の女性であるほど高い。

 リラクゼーションサロンの利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、20~40代女性で高く、いずれも60%を超えている。消極的利用意向の分布は、男女共に30代をピークとして全ての年代に広がっている。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、20~40代女性を中心に幅広い年代・性別に分布していると考えられる(図5)。

 リラクゼーションサロンの利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、20~40代女性や30代男性などに比較的多く存在していると考えられる。

 今後は、20~40代を中心とした女性や、30代を中心とした男性の関心をいかに喚起し、さらなる来店利用に結びつけていくかが、成功の鍵といえるだろう。若い女性に関しては、利用率と潜在需要の分布が重なっているため、友人や知り合いを通じて紹介を得る施策は、潜在需要の掘り起こしに有効だと考えられる。また、男性向けのサービスメニューを加える、男性と女性の利用可能時間帯を明確に分けるなどすれば、スムーズに男性の利用を促進することもできると考えられる。

 加えて、サービスや技能の向上や顧客満足度向上に向けた施策の実施など、利用顧客のリピート率向上に努めることも重要だといえる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

※総務省統計局「家計調査(総世帯調査)」によると、家計1世帯がマッサージ等(診療外)にかける年間支出金額平均は、近年、2,700円前後で安定的に推移している。本レポートのアンケート調査は2011年に行われたものであるが、現在の利用率等についても傾向として大きな変化は無いものと考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2011年7月9日~7月18日
2) 調査対象: 国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,033人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月

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