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料理学校

●料理学校(クッキングスクール)に通う目的は、「日々の料理を栄養バランスを考えて上手に作れるようになる」「パーティーなどでの本格的な料理を作れるようになる」「とりあえず1人暮らしで自炊ができるようになる」など様々であり、ゆえに男女を問わず幅広い年代層に料理学校の潜在需要は存在しているといえる。以下では、料理学校についての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査を元に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で3%、男性1%、女性4%となっており、利用率の現状は低いといえる(表1、図1)
 最も利用率が高いのは、20代男性(8%)であり、次いで20代女性(7%)、30代・40代女性(6%)の順となっている。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度に関しては、バラツキが大きいが、全体で「3年に1回未満(53%)」が最も多く、次いで「月に1回(15%)」「月に2~3回以上(11%)」が多い(図2)
 年代・性別にみると、利用経験者のうち「月に1回」以上利用する人の割合は、20代男性で50%、20代女性で44%、30代女性で43%、30代男性で33%となっている。比較的若い年代であるほど利用頻度は高いと考えられる。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回(授業1回)あたり利用金額は、バラツキが大きいが、全体で2,000円~3,000円未満がボリュームゾーンであると考えられる(図3)。この範囲内に利用経験者全体の26%程度が収まっている。また、利用経験者全体で、2,500円未満の利用者(49%)と2,500円以上の利用者(51%)とで約半分に分かれる。この境である2,500円あたりの金額が1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)だといえる。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で11%、男性6%、女性17%であり、女性の利用意向が高い(表2、図4)
 料理学校の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、全体で42%に達し、男性36%、女性49%であり、利用率の現状に比べると利用意向はかなり高いといえる。また、男性よりも女性、そして若い年代であるほど利用意向は高い。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的潜在需要(積極的利用意向-利用率)は、20代・30代など若い年代の女性に比較的多く存在していると考えられる(図5)
 料理学校の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、男性よりも女性、そして若い年代であるほど多いといえる。

 とくに若い年代の女性を中心とした幅広い年代の男女の関心をいかに喚起し、実際の利用に結びつけていくかが、今後の成功の鍵といえるだろう。また、図1で、「利用経験あるが、現在利用していない」人の割合が利用率と比べると高く、リピーターが定着しにくい様子もうかがえるので、様々なニーズやステップに応じたクラスの設置など、既存顧客の継続利用に努めることも重要だといえる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

※総務省統計局「家計調査(総世帯調査)」によると、家計1世帯が料理学校(家事月謝)にかける年間支出金額平均は、2010年で555円、2012年で668円となっており、増加している。本レポートのアンケート調査は2010年に行われたものであるが、現在の利用率等も傾向として若干上がっているとも考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2010年8月3日~8月23日、11月19日~24日
2) 調査対象: WizBiz株式会社 消費者モニター組織「コンシューマー・アイズ」のモニター会員、全国20代~60代男女(有効回答数:1249人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査


最終内容確認日2013年9月

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