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音楽CD・DVD販売店

●音楽CD・DVD販売店の利用率は、40代以下で高く、50代以上で低い。しかし、むしろ高い年代であるほど潜在需要は高いといえる。以下では、音楽CD・DVD販売店について、消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を元に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で40%、男性43%、女性38%であり、男性の利用率の方が高いといえる(表1、図1)。

 年代・性別に見ると、利用率が最も高いのは20代男性(52%)であり、次いで、30代男性(50%)、20代女性と40代男女(49%)などの順となっている。利用率は、50代以上になると急速に減少している。

 また、全体的に、オンラインの利用やレンタルへの移行などもあり、利用率に比べ「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が高くなっている。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度は、「年に1回以下」での利用が多い(図2)。利用経験者全体のうち、49%が「年に1回以下」での利用となっている。

 また、女性よりも男性の利用頻度の方が若干高いといえる。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回あたり利用金額に関しては、全体で「2,000~3,000円未満」がボリュームゾーンだと考えられる(図3)。利用経験者全体の34%が「2,000~3,000円未満」の範囲内で利用し、27%が「1,000~2,000円未満」の範囲内で利用している。

 年代・性別では、20~40代女性や30~40代男性などで1回あたり利用金額が高いといえる。

 また、「2,000~2,500円未満」の区分がグラフの50%の水準にさしかかっていることから、この金額(2,000~2,500円未満)が、1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であると推察できる。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で40%、男性41%、女性39%であり、男性の利用意向の方がわずかに高い(表2、図4)。

 積極的利用意向の分布は、男性では30代、女性では20代をピークとして全ての年代に広がっている。

 音楽CD・DVD販売店の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は高く、全ての年代・性別で60%を超えている。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、50代以上の女性と60代男性に存在していると考えられる(図5)。

 音楽CD・DVD販売店の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、全ての年代・性別でプラスとなっており、おおむね高い年代に多く存在していると考えられる。

 今後は、現在利用率の低い50代以上の層の関心をいかに喚起し、新たな来店利用に結びつけていくかが、成功の鍵といえるだろう。50代以上の男女が好む音楽を研究し、そのニーズに合った品揃えをしていくことが今後の売上拡大には有効であると考えられる。また、オンラインやレンタルにはない魅力を打ち出すことで、他業態への利用者の流出を防ぐ努力も必要だといえる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

※改正著作権法が2010年1月1日に施行され、音声及び映像データを違法コンテンツと知りながらダウンロードする行為は違法となった。さらに、2012年10月1日からは、違法ダウンロードに対し刑事罰が導入されることとなった。この法改正の動きは、音楽CD・DVD販売店にとって追い風であると言えるだろう。消費者も、正しく店舗を利用することになり、利用者の回帰が期待される。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2011年7月9日~7月18日
2) 調査対象: 国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,033人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月

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