市場調査データ

職種別の消費者利用動向がすぐにわかるデータ一覧

物販業
ミニスーパー

●ミニスーパーは、飲食料品を中心に扱う小型(売場面積は一般に500平方メートル以下)のスーパーマーケットである。節約志向で自炊して食事をする人が増えており、ニーズは高まっていると考えられる。以下では、ミニスーパーについての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を元に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で75%、男性72%、女性79%であり、男女ともに利用率は高い(表1、図1)。

 年代・性別に見ると、利用率が最も高いのは30代女性(89%)であり、次いで、40~50代女性と20代男性(78%)、60代女性(77%)などの順となっている。一方、「よく利用している」の比率が高いのは、30代女性(52%)と20代女性(41%)である。

 また、「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が利用率に比べて低いことから、リピート率も高いと考えられる。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度は、男性よりも女性、とくに30代女性を中心に高いといえる(図2)。女性の利用経験者のうち、「週に1回」以上利用するユーザーは、30代で60%、20代で58%、50代で53%、40代で52%、60代で51%となっている。また、女性の利用経験者の中には、「ほぼ毎日」利用するというユーザーも10%前後含まれている。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回あたり利用金額は、「1,000~2,000円未満」がボリュームゾーンであると考えられる(図3)。この範囲内に利用経験者全体の47%が収まっている。

 また、「1,200~1,500円未満」の区分がグラフの50%の水準に位置していることから、「1,200~1,500円未満」が1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であるといえる。

 利用金額が比較的高いのは、40~60代女性であると考えられる。利用経験者のうち、1回あたりに2,000円以上を使うユーザーの割合は、60代女性で41%、40代女性で40%、50代女性で38%となっている。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で70%、男性66%、女性74%であり、とくに女性の利用意向が高い(表2、図4)。積極的利用意向の分布は、男性では30代、女性では20代をピークとして幅広い年代層に広がっている。

 ミニスーパーの利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、全ての年代・性別で80%を超えており、極めて高いといえる。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、20代女性に存在していると考えられる(図5)。

 ミニスーパーの利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、全ての年代・性別でプラスとなっており、20代女性、30代男性、50~60代男性に比較的多く存在していると考えられる。

 今後は、30代以上女性の高い利用率を維持しつつ、とくに20代女性、中高年男性を中心とした層の関心をいかに喚起し、新たな来店利用に結びつけていくかが、成功の鍵といえるだろう。

 20代女性と中高年男性の利用率が他と比べて低いのは、「自炊しないから」または「上手に自炊できない」という理由によるものとも考えられる。"簡単なレシピ"や"調理のコツ"などの情報を、ホームページ上や店頭などで積極的に提供していくことも、利用者の拡大やさらなるニーズ開拓のために有効であると考えられる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

※日本スーパーマーケット協会の集計資料によると、日本のスーパーマーケットの全店総売上高は、2012年から今年にかけて前年同月比101%前後の水準で推移している。本レポートのアンケート調査は2011年に行われたものであるが、現在の利用率等も傾向としてほぼ同じか、または若干上がってきているものと考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2011年7月9日~7月18日
2) 調査対象: 国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,033人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月

あわせて読みたい