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漢方薬局

●漢方医学は中医学をベースにし、いわゆる西洋医学とは異なる独自の医療体系を持つ療法である。現在、漢方薬局の利用率は低いものの、多くの潜在需要が存在していると考えられる。以下では、漢方薬局について、消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を基に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で4%、男性3%、女性5%であり、女性の利用率の方が若干高い(表1、図1)。

 年代別・性別では、60代女性(8%)の利用率が比較的高く、次いで、50代女性(6%)、20代女性(5%)の利用率が高い。

 また、「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が利用率に比べて大きいことから、全体的にリピート率は低いとも考えられる。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度に関しては、全体で、「3年に1回未満」の利用者が多い(図2)。利用経験者全体では、「3年に1回未満」の利用者が46%、「年に1回以下」の利用者が67%となっている。

 年代別・性別では、男性、そして30代を中心として利用頻度が比較的高いという特徴が見られる。たとえば30代男性利用経験者に関しては、その80%が「年に1回以上」利用し、30%が「月に1回以上」利用し、10%が「週に1回以上」利用している。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回あたり利用金額は、300円未満から30,000円以上までと幅広い(図3)。

 利用経験者全体で見ると、「1,000~1,500円未満」での利用者が比較的多い。利用経験者の26%が「1,000~1,500円未満」で利用し、53%が「700~2,000円未満」の範囲内で利用している。また、「1,000~1,500円未満」と「1,500~2,000円未満」の境がグラフの50%の水準のやや下に位置していることから、1,500円をやや下回る額が、1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であると推察できる。

 年代別・性別に見ると、おおむね高い年代の女性であるほど1回あたり利用金額は高い傾向が見られる。とくに50代~60代女性利用経験者に関しては、60%以上が1回に2,000円以上を使っている。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で14%、男性10%、女性18%であり、女性の利用意向の方が高い(2、図4)。本利用意向が最も高いのは、30代女性(21%)であり、次いで20代女性(20%)、40代女性(18%)などの利用意向が高い。

 また、漢方薬局の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、全体で53%、男性49%、女性57%であり、こちらでも女性の利用意向の方が高い。本利用意向が最も高いのは、30代女性(63%)であり、次いで40代女性(62%)、20代女性(60%)などの利用意向が高い。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、全ての年代・性別でプラスとなっており、とくに20代~40代の女性を中心に多く存在している(図5)。
 漢方薬局の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)も、全ての年代・性別でプラスとなっており、20代~40代の女性や20代・50代以上の男性を中心に多くの潜在需要が眠っていると考えられる。

 20代~40代女性をコア・ターゲットとして、幅広く漢方の効用を訴求することは、新たな需要を掘り起こす販売促進策として有効であると考えられる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2013年5月13日~5月19日
2) 調査対象: 全国の20代~60代男女(有効回答数:1,136人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年5月

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