市場調査データ

職種別の消費者利用動向がすぐにわかるデータ一覧

物販業
ゲームソフト販売

●ゲームソフトは若い年代、とくに若年男性の間における定番の人気商品であるが、パソコンの普及により今では40代以上に潜在需要を抱えるまでに至っている。以下では、ゲームソフト販売についての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を元に探っていく。

目次

1. 現在の利用状況

 現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で16%、男性19%、女性13%であり、男性の方が利用率は高い(表1、図1)。

 年代別・性別に見ると、利用率が最も高いのは20代男性(41%)であり、次いで、30代男性(30%)、30代女性(22%)、20代女性(20%)などの順となっている。
 「よく利用している」の比率が高いのは、20代男性(10%)、30代男性(7%)、そして20代女性(5%)である。

 また、全体で、「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が利用率に比べて大きいことから、リピート率の低さも窺える。

表1 現在の利用状況
表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況
図1 現在の利用状況

 利用頻度に関しては、全体で年に1回以下(65%)の利用者が多い(図2)。
 年代別・性別にみると、比較的若い年代であるほど利用頻度は高い。利用経験者のうち月に1回以上利用する人の割合は、20代男性で26%、30代男性で17%、20代女性で15%、30代女性で10%となっている。

 また、20代男女そして30代男性の利用経験者の中には、週に1回以上利用するユーザーも3~4%程度存在している。

図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図2 利用頻度 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

 1回あたり利用金額は、「3,000円~5,000円未満」がボリュームゾーンであると考えられる(図3)。この範囲内に利用経験者全体の43%が収まっている。

 また、「3,000円~5,000円未満」の価格帯がグラフの50%の水準に位置していることから、やはりこの価格帯が、1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であろうと推察できる。

 利用金額が比較的高いのは、20代男性であると考えられる。20代男性利用経験者のうち、1回に3,000円以上を使うユーザーの割合は79%、1回に5,000円以上を使うユーザーの割合は39%、1回に10,000円以上を使うユーザーの割合は7%である。

図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)
図3 1回あたりの利用金額 (「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

 今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で18%、男性20%、女性17%であり、男性の方が利用意向は高い(表2、図4)。

 ゲームソフト販売の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、全体で37%、男性43%、女性31%であり、男性の方が受け入れ余地が大きい。

 また、積極的利用意向、積極的利用意向ともに、若い年代であるほど、利用意向は高くなっている。

表2 今後の利用意向
  表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向
  図4 今後の利用意向

 積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、20代・30代男性では、既に高い利用率を背景に、マイナスとなっているが、40代以降ではプラスとなっている(図5)。

 ゲームソフト販売の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、全ての年代・性別でプラスとなっており、また、若い年代であるほど大きい。

 パソコン人口の増加に伴い、40代以上の中にもゲームソフトへの積極的な利用者候補の存在が見えてきている。そして、若い年代の無関心層の中には、未だ大きな潜在需要が隠れていると考えられる。今後は、ゲームソフトに無関心な若年層への関心喚起を行うと同時に、40代以上をターゲットとした販売促進策も新規需要開拓には有効だと考えられる。

図5 潜在需要
  図5 潜在需要

※経済産業省「 特定サービス産業動態統計調査」によると、情報サービス業(ゲームソフト)の売上高規模は、2011年が3,659億円、2012年が3,778億円と、微増傾向にある。本レポートのアンケート調査は2012年に行われたものであるが、現在の利用率等も傾向として上がってきているとも考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

■ 調査概要 ■
1) 調査期間: 2012年6月2日~6月29日
2) 調査対象: 国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,084人)
3) 調査方法: インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月

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