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サービス業
スーパー銭湯

スーパー銭湯などの娯楽型の温浴施設は、ファミリー層、カップルなどの銭湯に馴染みのない若い世代が楽しめる施設とし近年増加している。

目次

1.スーパー銭湯とは

  • スーパー銭湯とは、
     ・健康ランドよりも入場料が安い
     ・さまざまな種類の浴槽設備が整えられている
     ・車で往復30分程度の距離圏から人が集まる場所に立地している
     ・150~200台の車を収容できる駐車場がある
    という、これまでの銭湯概念を変えた日常リゾート型の風呂屋といえる。
  • 入浴時間は1時間ほどであるが、施設が充実しているところでは滞在時間が2時間におよぶ。入場料が低価格であるほど利用頻度は高く、自家風呂がありながら、レジャー施設に行くような感覚で、家族連れで車で来場する人が多い。
  • スーパー銭湯が従来の銭湯ともっとも異なる点は、最初から「風呂付き」の家庭をターゲットとしていることである。
  • 健康ランドなどとは違い、大規模な宴会場を設けたり、何人ものフロントスタッフを置いたりしていないため、人件費が大幅に節約できる。
  • 銭湯本来の機能(体を洗い、清潔に保つ)を満たしたうえで、「アミューズメント性」を付加しているところが最大のポイントで、多くのスーパー銭湯では、
     ・ サウナ
     ・各種マッサージバス
     ・全身ジェットシャワー
     ・各種温泉風呂
     ・健康・美容効果施設(エステ、あかすり、タラソテラピー、岩盤浴など)
     ・軽食コーナー
    などの施設を備えている。
  • 出店立地については、来店確率が高く、豊富な井戸水が確保出来る地層であることが望ましい。また、深夜までの営業が可能な地域であることも採算性を考えるうえで重要である。
  • 平均客単価は900~1500円程度のところが多い。入場料は500~1000円前後と低めに設定し、付帯設備の利用を別料金として設定し、客単価を上げるようにすることがポイントである。

2. 起業にあたって必要な手続き

一般的な銭湯は公衆衛生法では「一般公衆浴場」とされ、料金は物価統制により、各都道府県ごとに決められ、施設基準や出店地の制限がある。
スーパー銭湯は、サウナや軽食コーナーを備えるなど一般公衆浴場の枠を超えた施設であるため、公衆衛生法による「その他公衆浴場」にあたる営業許可が必要になる。この場合、開業地区・各種付帯設備や料金設定などは自由に行なうことができる。さらに、その場で調理したものを提供する飲食コーナー(レストラン)を併設する場合には、飲食店の営業許可が必要になる。
詳細については、各都道府県の生活衛生課か所轄の保健所に問い合わせるとよい。

3.事業モデル

スーパー銭湯の投資額は敷地面積や設備にもより大きく異なるため、開業を検討する際には、コンセプトや立地を検討したうえで、開発業者に自店の収支モデルを作成してもらうとよい。
一般的な事業構造は次のように考えられる。
  施設面積 :400~500坪
  建設費  :3億~6億円
  入場料  :500~700円
  平均客単価:900~1200円
  利用者数 :平日1000~1200人、休日2000人
  年間利用者:40万~50万人
  年間売上額:4億~5億円
* 平均客単価には、入場料のほか、「入浴セット(タオル、バスタオル、シャンプー、 リンス)」や「サウナ料金」、「軽食コーナー利用料金」などが含まれる。
* 運営は社員1、2名とパート・アルバイト4、5人で可能。施設面積の割には少人数で運営できコストは比較的かからない。そのため、投資コストの回収期間は3年から5年が目安とされており、これ以上かかる立地条件は好ましいとはいえない。

最終内容確認日2014年2月

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