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アイデアを刺激する 最新科学技術キーワード


携帯端末の進化で利用方法広がる「位置情報サービス」

お店で一定額以上の買い物をするとカードがもらえる。そこに載っている番号をスマートフォン(多機能携帯電話)に入力することで、ゲームで使えるアイテムをゲット。実はこれ、その店でしか手に入らないアイテムなのだ。

【リアルとバーチャルが一体化】

通称「位置ゲー」。携帯電話やスマートフォンの全地球測位システム(GPS)で利用者の位置情報を取得し、移動した距離などに応じて遊べるゲームを指す。そのパイオニア的存在が、303万人(2012年9月末時点)もの会員を抱えるコロプラだ。
 同社のゲームは、利用者に遠方に足を運んでもらえるよう、地方の飲食品・手工芸品の事業者や旅行会社、交通機関などと幅広く連携しているのがミソ。提携店舗には来場者が増え、地域活性化にも一役買っている。もはやゲームがゲームで終わらない。バーチャル(ゲーム)がリアル(店舗)とつながることで、位置情報の新たな活用の場が広がっている。
 カーナビゲーションなど以前から位置情報が使われる分野はあるが、携帯端末の進化によって新たな利用形態が増えてきた。

図:情報端末を使い位置情報を活用している代表的なサービス

図:情報端末を使い位置情報を活用している代表的なサービス

位置ゲーの「コロプラ」がなぜヒットしたか、コロプラの馬場功淳社長はその理由を「実際の行動がゲームに影響を与える相互作用」と分析する。現実の行動がサービスに結びつくのは、ほかのITにはない強み。こうした点が利用者にうけ、現実の行動を反映する位置情報サービスが世界的に流行している。利用者が出かけた場所を“チェックイン”として記録する米フォースクエアのサービス「フォースクエア」。全世界で3000万人以上が利用し、累計25億回以上のチェックインがあるという。居場所として公開する飲食チェーンとの提携も進んでおり、チェックインした利用者はその店舗で割引サービスなどが受けられる。

【課題はプライバシー保護】

もちろん、懸念もある。個人の居場所がわかってしまうことが、トラブルの原因になったりしないのだろうか。
 これについて、ユビキタスと類似する概念を世界に先駆けて提唱した東京大学の坂村健教授は「位置情報の取得技術がより進化すると、法律や社会制度との兼ね合いが難しくなる」と見る。位置情報を正確に取得できることは、裏返せば個人の現在地を特定できることと同じ。プライバシー保護が課題になる。
 最近ではビッグデータ(大量データ)が話題になり、ソーシャルメディアへの書き込みなど個人が発信する情報をマーケティング向けに分析するサービスも生まれている。坂村教授は「個人の位置情報をどの程度まで活用してよいかなど、一定の決まりごとが必要になる」と指摘する。

【本人認証も仕組みも提案】

位置情報ゲーム「コロプラ」の画面と、提携先の漬物店「鎌倉あきもと」(神奈川県鎌倉市)

位置情報ゲーム「コロプラ」の画面と、提携先の漬物店「鎌倉あきもと」(神奈川県鎌倉市)

そうした制度が未整備の段階では、活用方法が社会規範やモラルに反しないかは使い手次第。実際、好きな異性の端末にこっそりインストールしておいて、「ストーカー」のように追跡できる位置情報アプリが問題となり、メディアを騒がせたのは記憶に新しい。
 それでも、位置情報サービスはどんどん広がりをみせる。仕事を探している人に現在の居場所近くの仕事情報を提供したり、通りすがりの相手に一目ぼれしたとき、その時間と場所の記録からすれ違った2人が「両想(おも)いかも」と知らせてくれたり…。ユニークなサービスが相次いで登場。盗んだクレジットカードを他人が使えないよう、位置情報による本人認証の仕組みなども提案されている。
 スマートフォン全盛時代。位置情報サービスを利用し、生活がより便利で楽しくなっていくとしたら、それはそれでうれしい。一方で、位置情報と個人情報保護にどう折り合いをつけるか、引き続き注視していく必要がある。


掲載日:2013年6月 5日

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